最近では、大手企業などを始め、無料で求人や採用ページを公開できるサービスなどが増えてきました。企業や事業者から見た場合、無料でそれらのサービスを利用できるので、コスト削減というメリットがあります。しかしながら、応募する求職者側にとって、はたしてそれらの求人サイトは、安全なのでしょうか。
登録条件が無かったり、審査が甘い
無料の求人サイトの場合、料金の支払いが無いため、どうしても掲載企業や事業主の審査が甘くなりがちです。特に無料求人サイトでは、メールアドレスさえあれば、会員登録や求人の掲載が出来てしまうのです。そのため、実際には実在しない、架空の事業者や悪質な組織などに、トラブルに巻き込まれるケースも少なくありません。
求人に応募する時は、応募先の企業や事業者の実態や情報を入念に調べてから、応募をするかどうか判断しましょう。どうしても自分一人で判断がつかないような場合には、下記の3つの点について、確認してみると良いでしょう。
- ホームページや電話番号を公開しているか。
- 法人番号があるかどうか。個人商店などは、法人番号が無いので、要注意。
- 会社名や代表者名、事業所在地などで検索。
会社の資金繰りが危ない
求人を掲載したり、大事な社員を新しく雇おうとする時、無料で済ませようと言うことは、良い意味で捉えるなら節約志向と言えるでしょう。しかし、悪い意味で捉えるなら、人件費や人材に注ぐ資金やリソースが無いことの裏返しであるとも言えるかもしれません。また、若者に過酷な重労働を課して退職に追い込み、辞めたら直ぐに次の新人を雇うといった企業の可能性など、負の側面も考えられます。
反面、誰もが知っているような大手企業などは、やはり大手企業のサービスに高い広告費を使って、人材を募集しているのを誰もが一度は見たことがあるのではないでしょうか。
問題の原因は無料求人サイトだから
無料求人サイトが増加するにつれ、応募があっても費用がかからないので、応募者に対して連絡をしなかったり、求人を掲載しまま管理せずに放置するといった問題が多発しました。
それを重く見た政府は、職業安定法を改正することで、そういった企業への対応を厳しくしていますが、それだけでは応募者の不利益を排除することができるか怪しいところです。今後もこういった対応の厳格化が進められるかもしれませんが、自分で判断するための下調べを怠らないように注意しましょう。
